自らが所属する業界は国際的に競争力があるのか否かを考えてみる必要がありそうです。今まで国際競争の波にさらされていなかった業界が急にそのような状況になる可能性があるのです。
自動車メーカーは国内での生産台数を何台にすると発表していますが、これはあくまで「国内で組み立てる台数」を言っているのであって、国内の部品会社から購入することを言っているのではありません。
つまり自動車メーカーは世界の最も競争力のある会社から購入し、日本でその部品を使って組み立てるのです。
この「最も競争力のある部品会社」は日本の会社であるかもしれませんし、タイの会社であるかもしれません。
国内の部品会社は今まで国際競争の波にさらされていなかったのが、自動車会社の購買方針によって突然その波に巻き込まれたわけです。
このような事例は今後後を絶たないことでしょう。今後自由競争の下、ますます加速していくことは間違いありません。
競争力を失った会社は残念ながら淘汰される運命にあります。誰も守ってくれることはありません。そうならないように今の内に改善を進め体力をつけておかなければなりません。
このような状況下にあってもなお社内の危機感が薄い会社はいくらでもあると思われます。今後欧米の大手の物流会社が雪崩の如く日本に上陸してくるかもしれません。
それらの会社に太刀打ちできる「国際競争力」が求められるのです。まずトップが危機感を持って、経営改善に取り組まなければならなくなるでしょう。
そのもとで従業員がいよいよ危機感を持って改善マインドを持つようになるのです。しかも今までとは異なるスピード感あふれる改善が必要になります。
今まで一カ月かけて実施していたような改善を２、３日でやらなければならないことも出てくることでしょう。
次回に続きます。
